【書評】世界インフレ時代の経済指標 目先のイベントにジタバタしない“大局観”が手に入る

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目次

要点

  1. インフレ時代の到来: 日本経済は、量的金融緩和、新冷戦の影響、および財政赤字の増加といった複数の要因により、デフレからインフレへの転換期に入っています。
  2. 経済指標の重要性の増大: インフレ時代には、経済指標を読む力がより重要になり、これによって資産運用や投資戦略の策定に役立てることができます。
  3. 地政学的要因と財政状況: 地政学的緊張、特に米中間の新冷戦やウクライナ戦争、そして日本の財政赤字は、インフレを加速させる可能性があります。
  4. 資産運用の新たなアプローチ: 現金や預金の価値が目減りするインフレ時代には、インフレに強い資産への投資や、経済指標を活用した戦略的な資産運用が求められます。
  5. 経済指標を活用した投資戦略: 米国をはじめとする主要経済指標の分析を通じて、世界経済の動きを先読みし、賢い投資判断を行うことが、インフレ時代を乗り切る鍵となります。

現代経済の大転換期

私たちの世界経済は、50年に一度の大きな転換点を迎えています。リーマンショック後の長引く低成長とデフレの時代が終わりを告げ、いま、日米ともに急速なインフレへと移行しています。

理由は2つあります。

1つ目の理由は米国の中央銀行であるFRBが大幅な金融緩和を進め、特にコロナショック後に物凄い勢いでマネーサプライを増やしたことです。

2つ目の理由は米中間の新冷戦による「世界の工場」中国の切り離し、ウクライナ戦争による希少資源価格の高騰、といった地政学的な要因でです。

日本にいるとインフレを実感する機会がありませんでしたが、2022年に日本銀行と日本政府が目標とするインフレ率を達成し、過去30年ほど続いたデフレ経済からようやく脱却できました。

日本のインフレ時代の幕開けとその背景

日本でインフレが定着する可能性がある最大の理由は、FRBの極端な量的金融緩和です。米国では、短期間で、かつ非常に莫大なバランスシートの拡大が行われました。2008年のリーマンショックをきっかけに3回にわたって量的金融緩和を実施。その後、市中にばら撒いた資金の量を減らし始めて、2020年にはコロナショックに見舞われました。

経済を維持させるためにさらに資金をばら撒いた結果、FRBのバランスシートは、2019年8月から2022年3月までの2年7ヶ月で、日本の年間のGDPを優に上回る額の5兆2000億ドルも増えることとなりました。これが物価上昇という形で跳ね返ってくるのである。FRBがバランスシートを正常値に戻すとしても、相当の時間をかけてゆっくり進める必要があるため、インフレは長引くであろう。

さらには、日本の巨額の財政赤字もインフレが定着しうる理由となります。現在、日本国債の大半は日本国内から借り入れたものです。日本銀行がお札を刷って借金の返済に充てることで、政府がいつでも借金をチャラにできます。政府は徐々に借金の実質的な価値を減らすように処理すると予想され、そうすると物価が下がりにくい環境になります。

今、経済指標を読む理由

モノの値段が下がっていくデフレ経済においては、現金の価値が相対的に上がっていました。そのため、リスク覚悟で資産運用をしなくても現金・預金を保有することで運用したのと同じ経済効果が得られていたのです。

しかし、低インフレ・低金利の時代が終わり、本格的なインフレ時代が到来したとき、従来のデフレ的な発想のままでは、資産運用にしてもビジネスにしてもうまくいかなく可能性が高いです。現金を抱え込まず、インフレに強い資産に買いかえるか、必要なものを今のうちに買っておく必要があります。

30年ぶりのインフレが起こりつつある中で、為替相場やその値動きに大きな影響を及ぼす世界経済の動きを注視することが重要になってきています。投資や経済分析をする際に、もっとも大切なのは目先のイベントに振り回されず大局観を持って、経済指標を読むことが重要です。理由は、経済指標は数字によって転換点に差し掛かっていることを教えてくれるからです。

経済を読み解く植えて重要な12の経済指標

米国は世界で最も経済規模の大きな国であり、政治や経済政策などでリーダー役を果たしています。世界経済の大きな流れは米国ら発生しているため、米国の経済指標を見ないとグローバルな経済の動向はわかりません。

そして、はじめに見るべき米国の経済指標は以下になります。

  1. 雇用統計
  2. 新規失業保険申請件数
  3. 小売売上高
  4. GDP
  5. 個人所得・支出
  6. 消費者信頼感指数
  7. ミシガン大学消費者態度指数
  8. 耐久財受注
  9. 鉱工業生産指数
  10. ISM製造業景況指数
  11. 新規住宅許可件数
  12. 消費者物価指数

12の経済指標は数ある経済指標のなかでも株価や為替レートに大きな影響を及ぼす、相場にとって最重要な指標です。

その中でも「雇用統計」は、毎月第一金曜日に発表されるタイムリーな指標のため、インパクトは大きいです。

結論: インフレ時代の資産運用戦略

インフレ時代を賢く生き抜くためには、経済指標の読み解き方を理解し、それに基づいた賢明な資産運用が必要です。経済指標の読み方をマスターし、資産運用の新しい地平を開きましょう。

日本経済、そして私たちの未来は、これまでにないほどの機会に溢れています。経済指標を武器に、インフレ時代の波を乗りこなし、資産を守り、さらには増やしていくための知識と戦略をこの書籍を通じて磨いていきましょう。

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この記事を書いた人

真毅のアバター 真毅 自由人

趣味はカメラ、ランニング、読書。職業はシステムエンジニア。昔はリサーチハウスで企業調査、産業分析を行っていました。目標は投資で稼いでゆっくり生きる。資格はFP2級、証券アナリスト。投資対象は日本株、米国ETF、金、暗号資産、不動産。金融資産と実物資産の両輪で資産形成。

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