【書評】新ＮＩＳＡ完全攻略！月5万円から始める「リアルすぎる」1億円の作り方

要点

【必読ポイント!】 新NISAをやるかやらないかで、人生は大きく変わる

新NISAで1億円は現実的な数字になる

本書の目標は、2024年から始まる新NISAを活用して、老後資金1億円を作ること。

新NISAでやるべきことを端的に言えば、生涯非課税投資枠1800万円をできるだけ早く埋めること。そして、老後もできるだけ長く運用を続けてお金を増やすことです。

新NISAで生涯にわたって非課税投資できる金額(非課税保有限度額)の上限は1800万円に引き上げられました。元手1800万円までは、投資でいくら利益が出ても税金がかからない。できるだけ早く上限いっぱいまで投資して、長く複利運用を続ければ、総額1億円以上のお金を生み出すことはけっして難しくありません。

たとえば、毎月30万円(年間360万円)を投資すると、最短5年で非課税投資枠を使い切ることができます。年間運用利回りが5%だった場合、5年後の運用資産は約2011万円になる計算です。

追加投資を一切しなくても、60歳の時点で約6810万円に増えます。この6810万円を60歳から100歳まで5%で運用を続けながら、100歳でちょうどゼロ付近になるよう取り崩すと、月々32.8万円、年間393万円、41年間で1億614万円を受け取ることがでます。

30歳から59歳までの30年間で、毎月5万円をつみたてて1800万円の枠を埋めた場合は、59歳時点の運用資産は3998万円。60歳から100歳まで5%運用を続けながら取り崩すと、月々19.2万円、年間231万円を受け取ることがでます。41年間の受け取り総額は9475万円。1億円近いお金を新NISA口座から非課税で引き出すことができるのです。

毎月3万円のつみたてでも、1億円が見えてくる

過去30年、何度も暴落や金融危機を経験しながらも、米国株価指数S&P500の平均リターンは約10%、全世界株式に連動する株価指数(全世界株式)の年平均リターンは約7%である。こう見ると、先ほどの例にある毎年5%の運用利回りは非現実的な数字ではないことがわかります。

S&P500の過去の年平均リターンで資産が1億円に到達するのは、30歳〜59歳まで毎月5万円のつみたてなら60歳、30歳〜44歳まで毎月10万円のつみたてなら54歳、30歳〜34歳まで毎月30万円のつみたてなら50歳です。毎月3万円のつみたてでは、59歳時点で投資元本が1080万円にしかならないが、年率10%運用なら、65歳で資産1億円を達成できます。

新NISAをやるかやらないかで、あなたの老後は大きく変わります。

そのことが実感できる試算です。

そもそもNISAとは?

NISA口座での投資なら、利益に税金がかからない

そもそもNISAとは、株式や投資信託に投資できる口座のことだ。NISAで購入される投資信託の投資先の大半は、株式だ。つまり、NISAで投資をしているということは、資産を主に株式で運用しているということになります。

銀行預金とは異なり元本保証はなく、投資は損をするリスクもある。だが、預金の金利ではほとんど利息がつかず、全国消費者物価指数は上昇を続けていることから、預金の価値は実質的に目減りする状況が続いています。NISAでの投資は長期的に利益が得やすいように制度設計されていて、リスクはあるが大きなリターンも期待できます。

NISA口座の有利な点は、利益に税金がかからないことであります。株式や投資信託への投資で利益を得た場合には、通常は約20%の税金がかかります。100万円の利益が出たら、約20万円が税金として徴収されてしまうのだ。NISA口座での運用なら、この税金をタダにしてもらえる。これがNISAの特徴です。

新NISAで1億円を作る基本戦略

ドルコスト平均法より、“5年一括投資”

新NISAでは1800万円の枠をできるだけ早く埋めることが基本戦略です。

一括投資については以前にブログで書きました。

資産形成の道のりは、収入、貯蓄、労働環境、年齢など、その人が置かれた状況によってそれぞれ異なります。

お金がないなら、無理のない範囲で少しずつNISA口座に入金していったほうがいいです。

1800万円を埋めるスピードが遅くても、複利効果のおかげで長期つみたてになるほど加速度的に資産が増えていきます。

25歳から毎月3万円をつみたてたら、限度額を埋めきるには50年かかり、75歳になっています。それでも年率5%で運用していたら、そのときの資産評価額はなんと7556万円。少額のつみたて枠を使いきるのには時間がかかるが、長期運用することにもなるので、枠を埋めきる頃の評価額は大きくなるのです。

すでに40代、50代で余裕資金がある人は、毎年360万円、最短5年で新NISAの生涯非課税枠を埋め切るのがおすすめだ。多少の上下があっても、毎年平均約4%で右肩上がりの上昇が続く投資対象ならば、つみたて投資よりも一括投資のほうが得られるリターンは大きいと予想される。だから、本書のおすすめは、資金が許すなら新NISAの1800万円全額を“5年一括投資”のつもりで使い切ることだ。

大事！みたて投資枠では、インデックスファンドを選ぶ

新NISAの1800万円は、具体的にどんな金融商品で埋めるべきなのか。買うべき金融商品の正解はとても単純です。S&P500、全米株、全世界株式に連動して値動きするインデックスファンドを選ぶことです。

生涯にわたって非課税投資可能な新NISAは、「長期、分散、つみたて」という、投資や資産運用で成功しやすい基本の3原則にのっとって投資すべきです。

株価は、その企業が属する国や地域の経済全体が成長すれば、長期的には右肩上がりに上昇します。

全世界や米国のように、経済成長の続く場所の企業に“丸ごと”投資しておけば、長期スパンでは今後も株価が上昇する可能性が高い。

インデックスファンドは、ある国や地域、もしくは世界中から優秀な企業を厳選して、パッケージ化した金融商品です。

投資することである国や地域、または世界中に“丸ごと”投資することができるように設計されています。

だからこそ、インデックスファンドに長期投資するのが、最も安定して利益を得やすい投資手法の一つだといわれているのです。

成長投資枠は、年齢によって戦略を変える

新NISAのつみたて投資枠で買えるのは、金融庁が選定した投資信託だけだ。成長投資枠の上限1200万円を除いた残り600万円のつみたて投資枠では、やはりインデックスファンドに投資するのが最適です。

一方、成長投資枠の投資先は、積立投資枠に比べて選択肢がたくさんあります。投資枠の3分の2を占める成長投資枠をどう活用するかで、資産運用の中身も結果も大きく変わってきます。

もっともオーソドックスな活用法は、つみたて投資枠同様に成長投資枠でもインデックスファンドに投資することです。20代、30代で投資できる余裕資金の少ない人は、インデックスファンドで資産を複利運用して時間をかけて大きくしたほうがいい。

成長投資枠の投資候補として著者がインデックスファンド以外におすすめするのは米国の高配当株ETFです。40代後半から50代以降では、資産自体を増やすより、保有する資産からより多くの現金を受け取ることに投資の重点が移っているはずです。その場合、成長投資枠で米国高配当株ETFを運用し現金収入を確保するのも一つの選択肢になります。

「インデックスが報われない未来」にも備えよ

コア・サテライト戦略で、金融リテラシー向上を

「投資の神様」と呼ばれる投資家のウォーレン・バフェットは、妻に「遺産の90%はS&P500で運用するように」と伝えているといわれています。

1965年から2022年の58年間のS&P500の株主配当金見込みの年平均リターンは9.9%と好成績です。

とはいえ、未来のことは誰にもわかりません。

投資には絶対的な正解がないため、さまざまなリスクを想定して手を打っておかなければなりません。

何も考えずにインデックスファンドにつみたて投資しているだけでは、「金融リテラシー」はそれほど上がることはありません。

知識がないままでは、たとえ資産形成に成功したとしても、老後にその資産を取り崩す際に手痛いミスや大損をしてしまいかねないです。

将来のリスクに備え、金融リテラシーを身につけるためにおすすめなのが「コア・サテライト戦略」と呼ばれる資産運用術です。

これは、資産のコア(木の幹)の部分ではリスクを減らした安定運用を心がけ、サテライト(木の枝)の部分でさまざまな金融商品に投資し、金融リテラシーを深めながら大きなリターンを狙うという戦略です。

コアの部分にあたる7割ほどはインデックスファンドのつみたて投資、残る3割のサテライト部分はインデックス運用以外に回すという配分にすれば、資産をより効率的に増やすことができる確率が上がり、金融リテラシーの向上もねらえると考えます。

ほったらかしのその先へ

新NISAの弱点は、主に株式にしか投資できないことです。金融商品には株以外にもさまざまな種類があります。資金に余裕のある人は、非課税投資枠以外を使って、ほかの金融商品にも分散投資をしておくべきです。

2023年8月の時点では、コア・サテライト戦略のサテライト部分として非常に有望なのが、米国債などのドル建ての債券です。

債券とは、債券を発行した発行体にお金を貸して、毎年利息を受け取り、発行体が破綻しない限りは満期に元本をまるまる返却してもらえるタイプの金融商品です。

2022年以降の米国のインフレとそれに伴う金利の上昇で、米国で発行される債券の利回りは大きく上昇し、年率4〜5%の利息を受け取ることができるものも出てきました。

債券に個別の債券を購入することもできるが、債券ETFを購入するという手もあります。

複数の債券に分散投資するのは個人投資家の資金量では難しい。その点、債券ETFならば膨大な数の債券に分散している商品を少額資金で購入することができます。

新NISAでつみたて投資を始めたあとは、米国ETFや個別株投資、債券での運用などに進み、金融リテラシーの向上を目指していこう。

↓良ければ応援クリックお願いします！